1 開国と幕末の動乱


(開国)

清国がアヘン戦争でイギリスに敗れ、香港を割譲し開国を余儀なくさせられたことが伝わると、1842(天保13)年、幕府は異国船打払令を緩和して薪水給与令(しんすいきゅうよれい)をだし、漂着した外国船には薪水・食料を与えることとした。さらに、1844年(弘化元)年オランダ国王が親書で開国をすすめても、世界情勢の認識にとぼしかった幕府はこれを拒絶し、鎖国体制を守ろうとした。
このような中で、1846(弘化3)年アメリカ東インド艦隊司令官ビッドルが太平洋を航海する船舶や捕鯨船の寄港地として日本の開港を求めてきたが、幕府はこの要求を拒絶した。さらに1853(嘉永6)年、アメリカ東インド艦隊司令官ペリー (ペリー人物)は軍艦4隻をひきいて浦賀にあらわれ、大統領の国書を提出して日本の開国を求めた。ペリーに続いてロシアの使節プゥチャーチン (プゥチャーチン人物)の長崎にきて、開国と国境確定を要求した。
ペリーは翌1854(安政元)年、軍艦7隻をひきいて再び来航し条約の締結を強硬にせまった。幕府はその威力に屈して日米和親条約(にちべいわしんじょうやく)を結び、(1)アメリカ船が必要とする燃料や食料などを供給すること、(2)難破船や乗組員を救助すること、(3)下田・箱館の2港をひらいて領事の駐在を認めること、(4)アメリカに一方的な最恵国待遇(さいけいこくたいぐう)(*1)を与えることなどを取り決めた。ついで、イギリス・ロシア・オランダとも同様の和親条約を結んで、200年以上にわたる鎖国政策は崩れ去った。
ペリー来航後、老中阿部正弘(あべまさひろ) (阿部正弘人物)は従来の方針をかえて朝廷に報告し、諸大名や幕臣にも意見を述べさせて挙国的に対策を立てようとした。しかし、そのような政策は朝廷の権威を高めるとともに、諸大名に幕府に対する発言の機会を与え幕政を転換させる契機となった。また、幕府は人材を登用する(*2)とともに、国防を充実する必要から江戸湾に台場ををきずき、大船建造の禁を解くなどの改革を行った。
1856(安政3)年、日米和親条約により下田駐在の総領事として来日したハリス (ハリス人物)は、通商条約の締結を求めた。交渉にあたった老中堀田正睦(ほったまさよし) (堀田正睦人物)は、条約調印の勅許を求めたが朝廷では攘夷(じょうい)の空気が強く、孝明天皇(こうめいてんのう) (孝明天皇人物)の勅許がなかなか得られなかった。ところが、1858年清国がアロー号事件の結果として、イギリス・フランスと天津条約を結ぶと、ハリスは両国の脅威を説いて通商条約の調印を強くせまった。大老井伊直弼(いいなおすけ) (井伊直弼人物)は勅許を得られないまま、1858(安政5)年6月日米修好通商条約(にちべいしゅうこうつうしょうじょうやく)に調印した。この条約は、(1)神奈川・長崎・新潟・兵庫の開港(*3)と江戸・大坂の開市、(2)通商は自由貿易とすること、(3)開港場に居留地を設け、一般外国人の国内旅行を禁じる、ことなどが定めてあった。しかし(4)居留地内での領事裁判権(りょうじさいばんけん)を認め、(5)日本の関税についても相互で協定して決める協定関税(きょうていかんぜい)という条項を含み、日本が自主的に改正できない不平等条約であった。また幕府は、オランダ・ロシア・イギリス・フランスとも同様の条約を結んだ(安政の五カ国条約)

(*1)他国と結んだ条約において、日本がアメリカよりも有利な条件を認めたときは、アメリカにも自動的にその条件が認められること。
(*2)前水戸藩主徳川斉昭(とくがわなりあき) (徳川斉昭人物)を幕政に参加させ、越前藩主松平慶永(まつだいらよしなが) (松平慶永人物)・薩摩藩主島津斉彬(しまづなりあきら) (島津斉彬人物)・宇和島藩主伊達宗城(だてむねなり) (伊達宗城人物)らの協力を得、幕臣から永井尚志(ながいなおゆき)・岩瀬忠震(いわせただなり)・川路聖謨(かわじとしあきら)を登用して対外交渉にあたらせた。
(*3)神奈川は交通が頻繁な宿駅であったため近接した横浜にかえられ、横浜開港の後下田は閉鎖された。兵庫も実際には神戸となった。

資料:日米修好通商条約


(開港とその影響)

貿易は1859(安政6)年から横浜・長崎・箱館の3港ではじまり、輸出入額では横浜が圧倒的に多く、取引相手国はイギリスが主であった。生糸・茶・蚕卵紙・海産物などの半製品・食料品が多く輸出され、毛織物・綿織物などの繊維製品や艦船・鉄砲などの軍需品が輸入された。安価な繊維製品の大量の輸入は農村の綿作や綿織物業を圧迫した。また流通面では輸出に生産が追いつかず、問屋を通さずに商品が開港地に直送されたので、江戸の問屋を中心とする特権的な流通機構がくずれ、物価が高騰した。
幕府は物価抑制を理由に貿易の統制をはかり、1860(万延元)年、雑穀・水油・ろう・呉服・生糸の5品はかならず江戸の問屋をへて輸出するように命じた(五品江戸回送令(ごしなえどかいそうれい)。しかし、在郷商人や列強の反対で効果があがらなかった。また、日本と外国との金銀交換比率が違ったため、多量の金貨が一時的に海外に流出した(*4)。幕府は貨幣の改鋳を行ったが、それが物価の上昇に拍車をかけることとなり、庶民の生活は圧迫された。貿易に対する反感が高まり、激しい攘夷運動(じょういうんどう)が起こる一因となった(*5)

(*4)金銀の交換比率が、外国では1:15、日本では1:5であったので、外国人は銀貨を日本に持ち込んで日本の金貨を安く手に入れ、約50万両の金貨が流出した。
(*5)1860(万延元)年ハリスの通訳ヒュースケンが薩摩藩の浪士に殺され、翌年品川のイギリス公使館が水戸藩浪士の襲撃をうけた。1862(文久2)年には生麦で島津久光(しまずひさみつ) (島津久光人物)の行列を横切ったイギリス人が殺傷され(生麦事件(なまむぎじけん))、同年品川に建築中だったイギリス公使館が高杉晋作(たかすぎしんさく) (高杉晋作人物)らに襲撃されて全焼した(イギリス公使館焼き打ち事件)。


(政局の転換)

幕府では13代将軍徳川家定(とくがわいえさだ) (徳川家定人物)に子供がいなかったため、跡継ぎをめぐって激しい対立が起こった。越前藩主松平慶永・薩摩藩主島津斉彬らは、一橋家の徳川慶喜(とくがわよしのぶ) (徳川慶喜人物)を推し、紀伊藩主徳川慶福(とくわがよしとみ)(14代家茂(いえもち)) (徳川慶福(家茂)人物)を推す譜代大名らと対立した。慶福を押す一派は彦根藩主井伊直弼(いいなおすけ)を大老に迎え、慶福を跡継ぎにした。
通商条約の調印は開港を好まない孝明天皇の怒りをまねき、朝廷と幕府が激しく衝突した。井伊直弼は強硬な態度をとって朝廷をおさえ、反対派の公家・大名をはじめ草莽(そうもう)の志士たちを処罰した(安政の大獄(あんせいのたいごく))(*6)。このような厳しい弾圧に憤慨した水戸脱藩の志士たちは、1860(万延元)年、直弼を桜田門で暗殺し(桜田門外の変(さくらだもんがいのへん))、幕府の独裁はくずれはじめた。

(*6)徳川斉昭・一橋慶喜・松平慶永らはしりぞけられ、越前藩士の橋本左内(はしもとさない) (橋本左内人物)や長州藩士の吉田松陰(よしだしょういん) (吉田松陰人物)らは、捕らえられて死刑となった。


(公武合体と尊攘運動)

桜田門外の変のあと、幕政の中心にあった老中安藤信正(あんどうのぶまさ)(安藤信正人物)は、朝廷(公)と幕府(武)が合体して政局の安定をはかろうとする公武合体(こうぶがったい)運動を進め、孝明天皇の妹和宮(かずのみや)(和宮人物)を将軍家茂の夫人にむかえた。しかし、この政略結婚は尊皇攘夷論者に非難され、1862(文久2)年信正は坂下門外で水戸脱藩士などに傷つけられ失脚した(坂下門外の変(さかしたもんがいのへん))。このようななか、公武合体の中心人物で薩摩藩主の島津久光(しまづひさみつ)が1862(文久2)年、幕政改革を要求して江戸に下った。幕府はこの意向を受け入れて、松平慶永を政治総裁職、徳川慶喜を将軍後見職、会津藩主松平容保(まつだいらかたもり)(松平容保人物)を京都守護職に任命し幕政を改めた。
京都では下級藩士の主張する尊皇攘夷論(そんのうじょういろん)(*7)を藩論とする長州藩の動きが活発になり政局の主導権を握り、朝廷を動かし攘夷の決行を幕府に迫った。幕府はやむなく1863(文久3)年5月10日攘夷を決行するよう諸藩に命じた。そして長州藩はただちに下関海峡を通過する諸外国船を砲撃し攘夷を決行に移した。
長州藩の動きに対して、薩摩・会津両藩は同年8月18日朝廷内の公武合体派の公家とともに朝廷内の実権を奪って、長州藩勢力と急進派の公家三条実美(さんじょうさねとみ)(三条実美人物)らを京都から追放した(八月十八日の政変)。長州藩は勢力を回復するために翌1864(元治元)年、池田屋事件(*8)を契機に京都に攻め上ったが、薩摩・会津両藩の兵に敗れて退いた(禁門の変(きんもんのへん)または蛤御門の変(はまぐりごもんのへん))
幕府は禁門の変の罪を問うために、長州征討(第1次)の軍を出した。またイギリスを先頭にフランス・アメリカ・オランダの四国連合艦隊を編成し下関の砲台を攻撃した(四国艦隊下関砲撃事件)。また薩摩藩では生麦事件の報復のために鹿児島湾に進撃してきたイギリス軍艦の砲火をあびており(薩英戦争)、攘夷の不可能なことはしだいに明らかになっていった。

(*7)尊皇攘夷論は、尊王論と攘夷論を結びつけた幕末の水戸学の思想で、藤田東湖(ふじたとうこ)・会沢正志斎(あいざわせいしさい)らが中心となった。
(*8)1864(元治元)年、京都守護職の指揮下にあった近藤勇ら新選組(しんせんぐみ)の浪士が、尊攘派の志士を池田屋で殺傷した事件。


(討幕運動の展開)

幕府に屈服した長州藩では、攘夷の不可能をさとった高杉晋作(たかすぎしんさく)桂小五郎(木戸孝允)(かつらこごろう(きどたかよし))(桂小五郎(木戸孝允)人物)らの改革派が保守的な藩の上層部に反発した。高杉は奇兵隊(きへいたい)(*9)をひきいて、1864(元治元)年下関で兵をあげ、藩の主導権を握った。幕府は第1次長州出兵の結末として領地の削減などを命じたが、長州藩は容易には応じず、幕府は再び長州征討を宣言した。しかし、開国進取に転じていた薩摩藩は長州藩を支持する態度をとり、1866(慶応2)年土佐藩出身の坂本竜馬(さかもとりょうま)(坂本竜馬人物)・中岡慎太郎(なかおかしんたろう)(中岡慎太郎人物)らの仲介で薩摩藩は長州藩と軍事同盟の密約を結び(薩長連合(さっちょうれんごう))、反幕府の態度をかためた。
経済の混乱と政局をめぐる抗争は社会の不安を大きくし、世相を険悪にした。国学の尊王思想は農村にも広まって、世直し(よなおし)の声は農民の一揆でもさけばれた。いっぽう大和に天理教、備前に黒住教、備中に金光教など(*10)、のち教派神道と呼ばれる民衆宗教がすでにうまれていたが、伊勢神宮への御蔭参り(おかげまいり)の流行とともに急激に普及した。さらに1867(慶応3)年京阪一帯に熱狂的に起こった「ええじゃないか」の乱舞は、宗教的形態をとった民衆運動として討幕運動にも影響を与えていった。

(*9)高杉晋作が建議し、1863(文久3)年自らが中心となって、世紀の藩兵とは異なって門閥・身分にかかわらない志願による奇兵隊を組織した。
(*10)天理教は中山みき(なかやまみき)、黒住教は黒住宗忠(くろずみむねただ)、金光教は川手文治郎(かわてぶんじろう)が創始した。


(幕府の滅亡)


家茂のあとをうけて15代将軍となった徳川慶喜(とくがわよしのぶ)は幕政の建て直しにつとめた。しかし、幕府は長州征討の問題で薩摩藩と衝突し、1867(慶応3)年連合していた薩長両藩は武力討幕を決意した。これに対し土佐藩は公武合体の立場をとり、藩士の後藤象二郎(ごとうしょうじろう) (後藤象二郎人物)と坂本竜馬がはかって、前藩主の山内豊信(やまのうちとよしげ) (山内豊信人物)をとおして、慶喜に倒幕派の機先を制して政権の返還を行うようにすすめた。慶喜もこの策を受け入れ、ついに10月14日大政奉還(たいせいほうかん)の上表を朝廷に提出した。
ところが武力討幕をめざす薩長両藩は、朝廷内の岩倉具視(いわくらともみ) (岩倉具視人物)らと結んで、討幕の密勅を同日にうけていた。倒幕派は12月9日に政変を決行し王政復古の大号令(おうせいふっこのだいごうれい)を発して、天皇を中心とする新政府を樹立した。幕府はもちろん、朝廷の摂政・関白も廃止して、天皇のもとに新たに総裁・議定・参与の三職をおいた(*11)。また同日夜の小御所会議(こごしょかいぎ)で、慶喜に内大臣の辞退と朝廷への領地の一部返上を命じることにしたので、慶喜は新政府と対立することとなった。

(*11)参与には薩摩藩やその他有力諸藩の代表者をいれ雄藩連合の形をとった。薩摩藩からは西郷隆盛(さいごうたかもり) (西郷隆盛人物)・大久保利通(おおくぼとしみち) (大久保利通人物)、土佐藩からは後藤象二郎・福岡考弟(ふくおかたかちか) (福岡考弟人物)らが任じられ、まもなく長州藩の木戸孝允・広沢真臣(ひろさわさねおみ)が加わった。

資料:王政復古の大号令


(幕末の文化)

また政局や世相の混乱の中にあって、幕府は欧米諸国と交流を深め、文化・学術を受け入れて近代化をはかろうとした。開国後まもなく蕃所調書(ばんしょしらべしょ)を設けて、洋学の教授と外交文書の翻訳などにあたらせた。これは後に洋書調所ついで開成所に発展して、医学などの自然科学にかたよっていた洋学が、哲学・政治・経済などに方面まで広がった。医学では種痘所(しゅとうしょ)が設けられた。


第8章 3 化政文化へ第4部 近代・現代へ第9章 2 明治維新と富国強兵